エステサロン開業準備の手順6ステップ｜資金・補助金・注意点も解説

「エステサロン開業のために何を準備すればいいかわからない」とお悩みではありませんか？

エステサロンをスムーズに開業し安定した経営を続けるには、開業前の入念な準備が不可欠です。

この記事では、エステサロン開業の準備を「コンセプト設定から開業届の提出まで」の6ステップで解説します。

開業資金の目安や2026年時点で使える補助金、見落としやすい法律面の注意点まで、業務用エステ機器の販売元としてサロン開業を支援してきたビーモデルが紹介します。

エステサロン開業準備の手順6ステップ

エステサロン開業を成功させるために準備すべきことは、以下の6ステップです。

1. エステサロンのコンセプトを設定する
2. 物件や業務用エステ機器の選定をする
3. 開業資金を調達する
4. 開業に必要な備品や消耗品を揃える
5. 広告を出稿する
6. 開業届を提出する

費用・資金・助成金を含めた開業の全体像は「エステサロン開業ガイド｜費用・資金・助成金から自宅サロンまで解説」もあわせてご覧ください。

①エステサロンのコンセプトを設定する

コンセプトがしっかり設定されていると、開業準備時のさまざまな意思決定をスムーズに行えます。

サロンに合った集客方法も選びやすくなるため、戦略的なエステサロン経営を実現できます。

コンセプトを明確にするには、「経営理念」「ターゲット層」「サロンの強み」の3つの軸を考えましょう。

コンセプト設定に必要な3つの軸	設定例
経営理念	・自分に自信をもてる女性を増やしたい ・お客様がリラックスできる癒しの空間を作りたい
ターゲット層	・仕事が忙しく予約が取りづらい方 ・子育て中でエステに通いにくい方
サロンの強み	・子供同伴OK ・完全個室で非日常感を味わえる空間 ・夜遅くまで予約できる

まずはこれらの軸を決めることで、ブレのないコンセプトを設定できます。

②物件や業務用エステ機器の選定をする

サロンの店舗となる物件と、導入する業務用エステ機器を選定します。

設定したコンセプトに沿って、ターゲットを集客しやすい場所と、お客様の悩みを解決できる機器を選ぶことが大切です。

物件の選び方

エステサロンの店舗となる物件は「自宅サロン」「賃貸マンション」「テナント」の3種類です。

物件	特徴
自宅サロン	自宅の一室を店舗として利用する方法。土地代や物件代がかからず、開業・経営費を削減できる。
賃貸マンション	マンションの一室を借りて店舗とする方法。開業時に賃料・敷金・礼金・リフォーム費用などが必要。
テナント	ビルや商業施設のテナントを借りる方法。賃料等に加え、保証料・スタッフ人件費などが必要。

一般的にお客様が無理せず通える距離は店舗から半径500m程度とされ、この範囲を商圏エリアといいます。

商圏エリアに、ターゲット層となるお客様の自宅や職場があることを確認しましょう。

たとえばオフィス街が近くにあれば、「仕事が忙しく疲れを解消したい」お客様を集客しやすくなります。

また、店舗を持たずにお客様の自宅やホテルに出向く「出張エステ」という選択肢もあります。

業務用エステ機器の選び方

業務用エステ機器は、大きく以下の3種類に分類できます。

• 痩身機器
• 脱毛機
• 美顔器

ターゲットに設定したお客様の悩みを解決するには、どんなメニューと機器が必要かを考えて選びましょう。

たとえば「運動が苦手で体型に悩む方」がターゲットなら、ボディケアメニューの柱になる痩身機器が候補になります。

本体価格や初期費用だけで決めるのではなく、消耗品などのランニングコスト、導入後の保証・サポート体制まで比較したうえで選定しましょう。

機器選びの基準は「エステ開業に必要な機器の種類と選び方」で解説しています。

脱毛サロンを開業する場合は「業務用脱毛機の種類と選び方｜サロン向けおすすめ30選」をご覧ください。

③エステサロンの開業資金を調達する

開業に必要な資金が決まったら、借入が必要かどうかを検討しましょう。

エステサロン開業に必要な資金

物件別の開業資金の目安（マシンを導入しない場合）は以下のとおりです。

開業物件	開業資金の目安
自宅サロン	50万円〜110万円
賃貸マンション	110万円〜300万円
テナント	420万円〜600万円
出張エステ	10万円〜50万円

開業資金の内訳は「エステサロンの開業資金はいくら？必要な設備費用や助成金について解説」で詳しく解説しています。

業務用エステ機器の種類と相場

業務用エステ機器の種類と費用相場は以下のとおりです。

業務用エステ機器の種類	費用相場
痩身機器	60万円〜300万円
脱毛機	150万円〜400万円
美顔器	80万円〜400万円

導入費用を抑えたい場合は、リース契約やレンタルを利用するのも一策です。

エステサロン開業で融資を受ける方法

自己資金での調達が難しい場合は、融資を検討しましょう。

エステサロン開業で主に利用される金融機関は以下の3つです。

• 日本政策金融公庫
• 信用保証協会（制度融資）
• 銀行

融資を受ける際は、事業内容や利益の見込みを説明する「事業計画書」の作成が必要です。

金融機関は事業計画書から「貸したお金が返ってくるか」を判断します。

どんなコンセプトで事業を行い、どうやって利益を上げるのかを、具体的な数字をあげながら分かりやすく説明しましょう。

エステサロン開業で使える補助金・助成金（2026年時点）

行政が設備投資などをサポートしてくれる補助金・助成金は、原則返済が不要です。

2026年時点でエステサロン開業に使える可能性がある主な制度は以下のとおりです。

• 小規模事業者持続化補助金（チラシ作成・設備投資など）
• デジタル化・AI導入補助金2026（旧IT導入補助金。予約システム・HP作成など）
• ものづくり補助金（新メニュー開発など）
• 地域雇用開発助成金・人材開発支援助成金・キャリアアップ助成金（スタッフを雇用する場合）

いずれも審査があり、申請すれば確実に採択されるものではありません。

各制度の詳細や申請方法は「エステサロンの開業や経営に使える補助金・助成金制度を徹底解説」をご覧ください。

④エステサロン開業に必要な備品や消耗品を揃える

資金調達の目処が立ったら、開業に必要な備品や消耗品を揃えます。

施術に必要な備品	施術ベッド・ワゴン・チェア・タオル・シーツ・使い捨てショーツ・オイル類・シェイバー・化粧備品・手鏡など
店内環境を作るための備品	ロッカー・荷物置きカゴ・ハンガー・テーブル・椅子・ソファ・カップ・おしぼり・タオルスチーマーなど
事務作業・掃除のための備品	レジ・カウンセリングシート・カルテ・タブレット・領収書・筆記用具・マスク・消毒液・掃除用備品など

備品や消耗品は、サロンのコンセプトとターゲット層に合ったものを選びましょう。

たとえば「敏感肌でお悩みの方」がターゲットなら、低刺激の化粧品やアレルギーテスト済みの化粧水にこだわる、という考え方です。

⑤広告を出稿する

開業に合わせて、集客のための広告を出稿しましょう。

エステサロンの広告は、大きく「紙広告」と「Web広告」の2つに分けられます。

現在はWeb広告やSNSが集客の中心ですが、地域密着型のサロンや40代以上がターゲットの場合は、ポスティングなどの紙広告が効果的な場合もあります。

費用を抑えた集客のアイデアは「エステサロンの集客方法とアイデア6選」で紹介しています。

⑥開業届を提出する

開業の準備が整ったら、税務署に「開業届（個人事業の開業・廃業等届出書）」を提出します。

開業届は全国の税務署に備えられているほか、国税庁のホームページからダウンロードできます。

なお、2025年1月から税務署では書類の控えへの収受日付印の押なつが廃止されました。

提出の記録を残したい場合は、e-Taxでの提出がおすすめです。窓口や郵送で提出する場合は、事前に控えのコピーを取って保管しておきましょう。

開業届の控え（提出の記録）は、補助金の申請時などに必要になる場合があります。

エステサロン開業準備の注意点3つ

エステサロンの開業準備では、以下の3点に注意しましょう。

• 保健所に届出が必要なメニューもある
• ハイフ（HIFU）など医行為にあたる施術は提供できない
• 特別な資格は不要だが、知識や技術は必要

保健所に届出が必要なメニューもある

まつ毛エクステやまゆ毛カットなどのメニューを提供する場合、保健所に「美容所開設届」を届け出る必要があります。

自治体によって届出が必要な条件が異なるため、提供予定のメニューをもとに保健所へ相談しましょう。

詳しくは「エステサロン開業時に保健所への届け出は必要？手続きや申請方法を解説」をご覧ください。

ハイフ（HIFU）など医行為にあたる施術は提供できない

厚生労働省は2024年6月7日付の通知で、医師免許を持たない者が業としてHIFU（高密度焦点式超音波）を人体に照射する行為は医師法違反にあたると明示しました（出典：厚生労働省通知（令和6年6月7日付））。

エステサロンでハイフ機器を使った施術は提供できません。医療用レーザー脱毛や針を使う施術も同様です。

メニューと機器を選定する際は、エステで提供できる範囲かどうかを必ずメーカー・販売元に確認しましょう。

特別な資格は不要だが、知識や技術は必要

エステサロンの開業に、特別な国家資格は必要ありません。

しかし、知識や技術がない状態で開業しても、リピーターがつかず早期閉店につながる可能性が高くなります。

開業前に知識や技術を学ぶ方法は以下の3つです。

• エステスクールに通う
• セミナーを受講する
• 民間資格を取得する

関連記事：脱毛サロン開業に資格は必要？守るべき法律・おすすめ資格・費用を解説

関連記事：フェイシャルエステ開業に資格は不要！働きながら資格を取得する方法

エステサロン開業準備のよくある質問

開業準備は何から始めればいいですか？

最初に取り組むべきはコンセプト設定です。コンセプトが決まると、物件・機器・資金計画・集客まで一貫した判断ができます。

自己資金が少なくても開業できますか？

日本政策金融公庫の融資や補助金の活用に加え、機器をレンタル・リースにすることで初期費用を抑えられます。

詳しくは「業務用脱毛機はレンタルできる？導入のメリット・デメリット」をご覧ください。

エステサロンの開業に資格は必要ですか？

特別な資格は不要で、開業届を出せば誰でも開業できます。ただし技術の証明として民間資格の取得はおすすめです。

エステサロン開業は綿密な準備が鍵！困ったらプロに相談しよう

エステサロン開業のために準備すべき6ステップを紹介しました。

エステサロンは資格不要で誰でも開業できる一方、東京商工リサーチの調査では2026年1〜4月の倒産が35件と、同期間として過去最多ペースです（出典：東京商工リサーチ 2026年5月30日公表）。

計画なしに安易に開業せず、「コンセプトの決定」「利益を出す計画」「必要なものの準備」を一つずつ進めることが成功につながります。

エステサロン開業に不安をお持ちの方は、ぜひ私たち「b-models」にお任せください。

b-modelsは業務用エステ機器の販売をはじめ、経営コンサルティング、サロン技術・スクール事業などを展開するエステティックサロン専門商社です。

製品導入後の経営サポートの一部を紹介します。

• エステサロン開業における資金調達のサポート
• 開業資金の目安から借入財務対策まで不安を解消
• 集客・販売メニューの構築
• 集客媒体代行・HP制作サポート

その他300以上のサロン成功ノウハウを惜しみなくご提供いたします。

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