エステサロンの開業資金はいくら？必要な設備費用や助成金について解説

「独立して自分のエステサロンをオープンしたい」と考えたとき、必ず準備しなくてはならないのが開業資金です。

「エステサロンの開業資金はいくらかかる？」「安く開業する方法はある？」とお考えの方も多いでしょう。

エステサロンの開業資金の目安は、自宅サロンなら50万円〜、賃貸マンションなら110万円〜、テナントなら420万円〜、出張エステなら15万円〜です（機器を導入しない場合）。

この記事では、エステティックサロン専門商社の株式会社b-modelsが、物件別の開業資金の内訳と、開業資金を抑える方法・調達する方法を解説します。

開業に必要な資格・届出、開業後の運営資金、失敗しないコツもあわせて紹介するので、エステサロン開業をご検討の方はぜひ最後までご覧ください。

エステサロン開業に必要な資金【開業物件別】

エステサロンの開業資金は、開業する物件やマシンが必要なメニューかによって大きく異なります。   開業物件の種類は大きく分けて4つ。 それぞれの物件における開業資金の目安（マシンを導入しない場合）はこちらです。

開業物件	開業資金の目安
自宅サロン	50万円〜110万円
賃貸マンション	110万円〜300万円
テナント	420万円〜600万円
出張エステ	15万円〜50万円

開業物件ごとの開業資金内訳と特徴をご紹介します。  

自宅サロン

自宅でエステサロンを開業する際に必要な資金は、50万円〜110万円程度が目安です。   開業資金の内訳はこちらです。

開業資金の内訳	費用の目安
物件費	0円
内装・リフォーム費	20万円〜
備品	10万円〜50万円
消耗品	10万円〜
広告宣伝費	10万円〜
	合計：50万円〜

自宅サロンとは、自宅の一室をエステサロンの店舗として利用する方法です。 土地代や賃料などの「物件費用」がかからないので、開業資金を抑えられます。   「内装・リフォーム費」も抑えたくなってしまうかもしれませんが、自宅サロンだからこそ重要な費用。 エステサロンを利用するお客様は「非日常的な体験や空間」を求める方が多く、自宅っぽさのでるサロンは不利な場合があります。 そのため自宅でお客様に選ばれるサロンを開業するためには、お店の雰囲気作りが大切です。 入口や店舗となる部屋はリフォームして、生活感のない空間を作りましょう。 資金に余裕がない場合はDIYなどを施すのもいいですね。   「広告宣伝費」はSNS等を利用して安く抑えることもできますが、ホームページ等を本格的に作成して集客を行う場合は50〜100万円かかる場合もあります。 自宅サロンが目立たない場所にある場合は特に検討が必要です。  

賃貸マンション

賃貸マンションでエステサロンを開業する際に必要な資金は、110万円〜300万円程度が目安です。   開業資金の内訳はこちらです。 なお月間賃料10万円のマンションを想定しています。

開業資金の内訳	費用の目安
物件契約費（月間賃料10万円）	60万円〜
内装・リフォーム費	20万〜
備品	10万円〜50万円
消耗品	10万円〜
広告宣伝費	10万円〜
	合計：110万円〜

※物件契約費用：敷金・礼金を家賃2ヶ月分、仲介手数料・前家賃を家賃1ヶ月分と想定した場合   マンションの一室を借りてエステサロンの店舗とする方法です。 敷金・礼金・仲介手数料・前家賃などの「物件契約費用」がかかります。 マンションによっては店舗営業する場合、敷金・礼金の代わりに保証金が必要な場合も。 契約前に保証金の有無を確認しておきましょう。   好立地のマンションなどを避け家賃を安くすることは可能です。 しかしアクセスの悪い場所で開業すると集客が困難になる可能性も。 見つかりにくい場所に開業するなら「広告宣伝費」を50万円〜100万円程度で見積もっておくことをおすすめします。  

テナント

テナントでエステサロンを開業する際に必要な資金は、420万円〜600万円程度が目安です。   開業資金の内訳はこちらです。 なお月間賃料20万円のテナントを想定しています。

開業資金の内訳	費用の目安
物件契約費（月間賃料20万円）	160万円〜
内装・リフォーム費	200万〜
備品	30万円〜100万円
消耗品	20万円〜
広告宣伝費	10万円〜
	合計：420万円〜

※物件契約費用：仲介手数料・前家賃をそれぞれ家賃1ヶ月分、保証金を家賃6ヶ月分と想定した場合   ビルや商業施設のテナントを借りてエステサロンの店舗とする方法です。 他の物件と比べ集客しやすいというメリットがあります。   「物件契約費」は、マンションの一室を借りるより割高であることがほとんど。 多くの物件で保証金も必要です。 自宅やマンションよりも面積が広く、客数も増えるため「内装・リフォーム費」「備品」「消耗品」も高額になります。 場合によってはスタッフを雇う必要性も出てくるでしょう。   一人で独立することを検討している場合は、自宅サロン、賃貸マンション、出張サービスの中からスタートすることをおすすめします。  

出張エステ

出張エステを開業する際に必要な資金は、15万円〜50万円程度が目安です。   開業資金の内訳はこちらです。

開業資金の内訳	費用の目安
物件費	0円
内装・リフォーム費	0円
備品	2万円〜10万円
消耗品	3万円〜
広告宣伝費	10万円〜
	合計：15万円〜

出張エステとは、お客様の自宅や外泊先のホテルなどに出向いてエステを行う方法です。 店舗が必要ないため「物件費」や「内装リフォーム費」がかかりません。 最も安くエステサロンを開業することができます。   一方店舗を持たないため、集客が難しい開業方法です。 ホームページ作成等で広告宣伝費が高額になる場合もあるでしょう。 また機材は自分で持ち運ぶため大きなマシンの利用は難しく、アロママッサージ等手技で行うメニューを中心にメニュー構成することをおすすめします。  

エステサロン経営は儲かる？

そもそもエステサロン経営は儲かるのか不安を感じる方も多いでしょう。 エステサロン経営者の想定年収は200万円以下から1,000万円以上と個人の能力や、開業する物件によって大きく異なります。 社員として雇われたエステティシャンと比べて年収が下がる場合もありますが、大きく上がる展望もあるでしょう。   エステサロン経営者と社員として雇われたエステティシャンの想定年収はこちらです。

	想定年収
自宅サロン開業のエステサロン経営者	300万円〜1,000万円以上
マンション・テナント開業のエステサロン経営者	200万円〜1,000万円以上
雇われのエステティシャン	250万円〜400万円

 

業務用エステ機器の種類と相場

業務用エステ機器は大きく3つの種類に分かれます。 業務用エステ機器の種類と相場はこちらです。

業務用エステ機器の種類	費用相場
痩身機器	60～300万円
脱毛機	150～400万円
美顔器	80～400万円

機器の種類ごとの詳しい特徴と選び方は、エステ開業に必要な機器の種類と選び方｜開業資金を抑える方法と購入時の注意点もで解説しています。

 

痩身機器

痩身機器の費用相場は60〜300万円です。 痩身機器を使用した痩身メニューは需要が高いうえ、高価格帯に設定しやすいため取り入れるエステサロンが多く次々と新しい機器が販売されています。   痩身機器の代表的な機能にはキャビテーション、ラジオ波やEMSなどがあります。 搭載機能の数で価格が異なるため、あらかじめサロンの方向性を決めたうえで選びましょう。   痩身機器の機能と主な用途はこちらです。

痩身機器の機能	主な用途
キャビテーション	セルライト・むくみのケア
ラジオ波	体を温めるケア・セルライトケア
EMS	引き締めサポート・冷えやむくみのケア

※ハイフ（HIFU）はエステサロンでは提供できません。厚生労働省は2024年6月7日付の通知で、医師免許を有しない者が業としてHIFU施術を行うことは医師法第17条に違反するとの見解を示しています（出典：厚生労働省医政局医事課通知（令和6年6月7日））。

 

脱毛器

脱毛機の費用相場は100万円〜400万円です。   バストケアや美肌ケアなどの機能搭載を謳って高価格で販売する脱毛機器もあります。 必要な機能か、他に所有するエステ機器と被った機能はないかの確認が必要です。   また業務用脱毛機器の利用には、ランニングコストがかかります。 ランニングコストの相場はおおよそ1ショット0.1円〜1.2円。 本体価格が安くても、ランニングコストが高い場合もあるので事前に確認しましょう。  

美顔器

美顔器の費用相場は80万円〜400万円です。 搭載機能の数や最新技術を取り入れているかどうかで大きく差があります。   美顔器の機能はイオン導入、超音波、ラジオ波、EMS、エレクトロポレーションの5つ。 サロンの方針やメニューが定まったうえで、最適な機能が備わった機器を選びましょう。   美顔器の機能と主な用途はこちらです。

美顔器の機能	主な用途
イオン導入	くすみケア・トーンアップ
超音波	ハリ感アップ・むくみケア
ラジオ波	くすみ・むくみのケア
EMS	フェイスラインの引き締めメニュー
エレクトロポレーション	くすみケア・毛穴の引き締めメニュー

 

エステサロンを安く開業する3つの方法　

エステサロンの開業資金を抑えて安く開業するには以下の方法があります。

• エステ機器をレンタル・リース契約する
• 補助金・助成金を活用する
• 居抜き物件を利用する

 

エステ機器をレンタル・リース契約する

必要なエステ機器をレンタル契約やリース契約することで開業資金を抑える方法です。 レンタル契約とリース契約は特徴が異なります。 レンタル契約のメリットとデメリットを理解したうえで適切な方法を選びましょう。  

レンタル契約

レンタル契約では比較的短い期間からエステ機器を借りることが可能です。 【メリット】

• 初期費用を抑えられる
• 気になる機器を気軽に試せる
• 中途解約できる

【デメリット】

• 長期的な利用で、購入するより割高な可能性がある
• 企業によっては初期費用や契約更新料がかかる
• 中古の場合がある
• 最新モデルを導入できない場合がある

 

リース契約

リース契約ではレンタル契約とは異なり、長期的に最新のエステ機器を借りる仕組みです。 気に入ればそのまま購入することも。 【メリット】

• 初期費用を抑えられる
• 最新モデルを導入できる
• リース料を損金算入して購入することもできる

【デメリット】

• 購入するより割高になる可能性がある
• 原則途中解約できない

レンタル・リース・クレジットの違いは、エステ機器の導入はリースがお得？レンタルとクレジットとの比較は？で詳しく解説しています。

 

補助金・助成金を活用する

行政が起業時に設備投資をサポートしてくれる補助金制度があります。 補助金は原則返済が必要ないため、積極的に利用してみてください。 補助金制度の利用にはいくつかの注意点があるのを覚えておきましょう。   開業時に利用したい補助金と補助金制度利用時の注意点はこちらです。 【開業時に利用したい補助金】

• 小規模事業者持続化補助金
• IT導入補助金
• ものづくり補助金

【補助金制度利用の注意点】

• 原則後払いであるため、開業時には資金の用意が必要
• 申請期間が決まっているものが多く、期限を過ぎると次年度の申請となる
• 件数・予算が決まっているため審査があり、申請すれば必ず支給されるものではない

業務用美容機器の導入に使える制度の詳細は、業務用美容機器に使える補助金・助成金制度を徹底解説をご覧ください。

 

居抜き物件を利用する

居抜き物件とは前のテナントの設備や内装を残したまま貸し出される物件のことです。 テナント運営の場合、運良く同じ業種の居抜き物件が見つかれば前テナントの内装やベッドなどの設備がそのまま使えることがあり、大きな節約になります。   ただし居抜き物件を見つけたからといって、安易に決めてしまうのは危険。 前のテナントが経営不振で撤退した場合、立地条件が悪く集客ができなかったり、前のテナントのイメージを引きずってしまうことがあります。 物件選びは開業資金を抑えるだけでなく、後の経営のことまで考えて慎重に行いましょう。

機器費用を抑えた開業プランを検討したい方は、b-modelsの資料請求・デモ体験でお気軽にご相談ください。

エステサロン開業資金の調達方法

自己資金だけで開業資金をまかなえない場合は、融資などで調達する方法があります。

エステサロン開業で使える主な資金調達方法は、次の3つです。

1. 自己資金
2. 日本政策金融公庫の創業融資
3. 自治体の制度融資

自己資金

最も確実な資金調達方法は、開業前に自己資金を貯めておくことです。

融資を受ける場合でも、自己資金の額は審査で重視される傾向があります。

開業資金の全額を借入でまかなう計画は返済負担が重くなるため、一定の自己資金を用意したうえで不足分を融資で補うのが現実的です。

日本政策金融公庫の創業融資

日本政策金融公庫の「新規開業・スタートアップ支援資金」は、新たに事業を始める方が利用できる創業融資制度です。

担保・保証人は原則不要で、開業前でも事業計画をもとに申し込めます。

申し込みには事業計画書（創業計画書）が必要なので、開業資金・運営資金・売上見込みを数字で整理しておきましょう。

自治体の制度融資

都道府県や市区町村が、信用保証協会・金融機関と連携して提供する創業者向けの融資制度です。

自治体によっては利子や信用保証料の一部を補助してくれる場合があります。

開業予定地の自治体の窓口やホームページで、利用できる制度を確認してみてください。

エステサロン開業に必要な資格と届出

エステサロンを開業するために特別な資格は必要ありません。 一部保健所に申請が必要なメニューを取り扱う場合を除いては、開業から1ヶ月以内に税務署へ「開業届」を提出すれば開業できます。 ただしエステサロン経営を成功させるためには、ある程度の技術・知識・経験が必要でしょう。 専門的な技術や知識を学んだり、お客様に技術や知識があることを証明するための手段として民間資格を取得しておくのもおすすめです。   保健所に届出が必要なメニューと、取得しておくと有利な資格をご紹介します。  

保健所に届出が必要なメニュー

まつ毛エクステ、まゆ毛カットなどのメニューを提供する場合、保健所に「美容所開設届書」を届け出る必要があります。 フェイシャルケアに特化したサロンも届出が必要な場合も。 自治体によって届出が必要な場合の条件が異なるため、メニューをもとに保健所に相談しましょう。  

取得しておくと有利な資格

開業時に取得しておきたいおすすめの資格は「日本エステティック協会の資格」です。   日本エステティック協会とは、日本国内のエステティックの普及や発展を目的として設立 された大きく歴史のある団体です。 日本エステティック協会の資格はエステの資格としての認知度が高いため、取得しておけばお客様の信用や安心感に繋がるでしょう。   日本エステティック協会の資格は、会員になることで取得することができます。 日本エステティック協会の資格の種類はこちらです。

• AJESTHE認定エステティシャン
• AJESTHE認定上級エステティシャン
• AJESTHE認定トータルエステティックアドバイザー
• AJESTHE認定フェイシャルエステティシャン・ボディエステティシャン

 

エステサロン開業後の運営資金

エステサロン開業後の運営資金も、サロン開業前に確保しておく必要があります。 芸能人が運営する店舗でもない限り、エステサロン開業後すぐはお客さんが少ないことが多く利益は見込めないでしょう。 エステサロン運営にかかる費用は、物件のタイプや規模、スタッフ雇用の有無などにより異なりますが、最低でも6ヶ月分を目安に準備しておくと安心です。   エステサロン運営にかかる費用項目はこちらです。

• 水道光熱費
• 消耗品・備品
• システム利用費
• 広告宣伝費
• 賃料
• 人件費

 

エステサロン開業に失敗しないコツ

エステサロン開業に失敗しないコツをご紹介します。 エステサロン開業には多額の資金が必要。 なんとしても開業を成功させ、長く愛されるサロンを作りましょう。

• コンセプトを明確にする
• 初期投資、固定費を下げる
• 集客の仕組みを作る

 

サロンコンセプトを明確にする

エステサロン開業の前にコンセプトを明確にし、コンセプトに沿ったサロン作りを行いましょう。 コンセプトとはお店の経営理念や魅力、お客様のターゲット層など経営の方向性の核となるものです。 コンセプトに合わせて、立地選びや内装作り、メニュー構成などを考えることで、お客様にお店の魅力が伝わりやすくなります。 また他店との差別化を図るためにも有効でしょう。

内装づくりはエステサロンの内装をおしゃれにするコツで、メニュー表はエステサロン向けメニュー表・料金表の作り方（無料テンプレート付き）で詳しく解説しています。

 

初期投資、固定費を下げる

エステティック業は競争が激しく、倒産も増加傾向にあります。

東京商工リサーチの調査では、2026年1〜4月のエステティック業の倒産は35件と、同期間として過去最多を更新しました。

経営が続かないサロンに多いのが、初期費用・固定費のかけすぎです。

理想を追求するあまり、立地・物件・内装・機器などすべてのものにこだわっていては、ローンの返済や固定費の支払いが高額となり利益を出すのが難しいことも。 自分の作りたいサロンに合わせ、お金をかける項目と節約する項目をしっかりと考えましょう。  

集客の仕組みを作る

エステサロン経営に成功し利益を上げるためには、新規顧客・リピーターを増やすことが重要。 新規顧客の獲得のためにさまざまな集客手段を活用しましょう。 SNSやブログ、手作り広告のポスティングなどであれば費用を安く抑えられます。 費用はかかりますが広告やクーポンサイト、地域のフリーペーパーなどを利用すると効率的でしょう。 それでもうまくいかない場合は、プロに相談してみるのもいいですね。

集客アプリの費用感は、ミニモの広告掲載にかかる手数料はいくら？初期費用・月額料金や支払い方法を解説が参考になります。

エステサロンの開業資金についてよくある質問

エステサロンの開業資金について、よくある質問と回答をまとめました。

エステサロンの開業資金はいくら必要？

機器を導入しない場合の目安は、自宅サロンで50万円〜、賃貸マンションで110万円〜、テナントで420万円〜、出張エステで15万円〜です。業務用エステ機器を導入する場合は、1台あたり60万〜400万円程度が加わります。

エステサロンの開業に資格は必要？

特別な資格は不要で、税務署への開業届の提出で開業できます。ただしまつ毛エクステなど一部メニューは保健所への「美容所開設届書」の届出が必要です。

エステサロンを開業すると儲かる？

経営者の想定年収は200万円以下から1,000万円以上まで幅があります。コンセプト設計・固定費の管理・集客の仕組みづくりが収益を左右します。

開業資金が足りない場合はどうすればいい？

日本政策金融公庫の創業融資や自治体の制度融資、補助金の活用を検討しましょう。機器はレンタル・リース契約にすることで初期費用を抑えられます。

エステサロン開業の不安はb-modelsへご相談ください

エステサロン開業に必要な資金を物件別に紹介するとともに、開業に必要な資格・届出、運営資金、開業に失敗しないコツまでをご紹介しました。   エステサロンは開業資金を用意できれば、開業自体のハードルは高くありません。 しかし競争の激しいエステサロン業界で、お客様に長く愛されるサロンを経営するには「開業前の事前準備」と「開業後の集客」が重要です。   「エステサロン開業が成功するか不安」「エステサロンを開業したが利益が出ない」そんな方は「b-models」にご相談ください。 b-modelsは経営コンサルティングから、サロン技術・スクール事業、業務用機器販売などを展開するエステティックサロン専門商社です。   私たちは経営アドバイスのみをご案内する会社ではありません。 経営者様ひとりひとりに向き合い、経営コンサルティングから経営者ライフコンサルティングまですべてをご提案させていただきます。  

開業時の機器選びや資金計画のご相談は資料請求・デモ体験ページから、開業後のサポート内容は導入サポートページからご確認いただけます。