看護師がエステサロンを開業する方法｜できないこと・副業の注意点・開業の流れ6ステップ

「看護師の経験を活かして、エステサロンを開業できないだろうか」
「看護師を続けながら副業で始めても大丈夫？」
独立を考え始めた看護師の方から、こうした声をよく耳にします。

結論から言うと、看護師はエステサロン開業に向いています。
エステサロンの開業に看護師資格は必須ではありません。
ただし、医療の知識と接客経験は、競合サロンとの差別化に直結します。
一方で、エステサロンでは医療行為ができず、経営と集客の知識も別に必要です。

本記事では、看護師がエステサロンを開業するメリットと、サロンでできること・できないことを解説します。
勤務先の副業規定や開業届などの注意点、開業までの6ステップもまとめました。
開業準備のチェックリストとしてお使いください。

看護師の資格・経験はエステサロン開業に活かせる

看護師としての経験は、エステサロン開業で大きな強みになります。
エステサロンには、肌トラブルや体型の悩みを抱えたお客様が来店します。
体の仕組みや衛生管理を理解したオーナーがいれば、お客様は安心して施術を受けられます。

看護師の経験がエステサロン経営で活きる場面は、主に次の4つです。

• カウンセリングで体調や既往歴を丁寧に確認できる
• 施術前後の肌状態の変化に気づきやすい
• 器具の消毒やタオルの管理など衛生面を徹底できる
• 医療機関の受診をすすめるべきケースを判断しやすい

エステサロンは、医療経験のない方が独立して開業するケースが大半です。
そのため、看護師資格を持つオーナーというだけで信頼感が生まれます。
集客や価格以外の面で選ばれる理由を作りやすい点も強みです。

また、病院勤務と違い、経営者として働き方を自分で決められます。
「資格は活かしたいが、夜勤や長時間勤務からは離れたい」という方にも合う選択肢です。
資格がなくても開業できる理由や手続きの全体像は、エステサロン開業に必要な資格・資金・手続きの記事で詳しく解説しています。

看護師のエステサロン開業がおすすめな3つの理由

看護師がエステサロン開業を選ぶメリットは、次の3つです。

• 競合サロンとの差別化がしやすい
• 看護師を続けながら小さく始められる
• 時間や場所を選ばずに働ける

それぞれ順番に解説します。

競合サロンとの差別化がしやすい

看護師資格を持つオーナーであること自体が、強い差別化ポイントになります。
エステサロンの開業に特別な資格は不要なため、業界には競合が多く存在します。
その中で、体と肌の知識を持つ看護師が運営するサロンは目に留まりやすくなります。

看護師ならではの強みは、次のようなサービスで打ち出せます。

• 体調や生活習慣まで聞き取る丁寧なカウンセリング
• 肌質や体質に合わせたホームケアのアドバイス
• 衛生管理の取り組みをホームページやSNSで発信

看護師の激務の中で、自分自身も美容や体の悩みを抱えていた経験を発信するのも効果的です。
人柄が伝わると、価格ではなくオーナーで選ぶファンが増えます。
リピーターが増えれば、売上も安定しやすくなります。

看護師を続けながら小さく始められる

エステサロンは、看護師の仕事を続けながら副業として開業できます。
自宅サロンやレンタルサロン、出張サロンなら、大きな初期費用をかけずに始められます。
たとえば平日は病院で働き、休日の1日だけ施術を受け付ける方法です。

実績が増えて収入が安定してから、サロン経営に専念する流れも選べます。
いきなり退職せずに済むため、独立で失敗したくない方にも向いています。
ただし、勤務先によっては副業が制限されているため、後述する注意点を必ず確認してください。
自宅で始める場合の手順は、自宅サロンの開業・始め方7ステップの記事が参考になります。

時間や場所を選ばずに働ける

エステサロン開業は、働く時間と場所を自分で決められる点も大きなメリットです。
シフト制の勤務や長い通勤時間に負担を感じていた方には、特に魅力的に感じられるでしょう。
結婚や出産で病院勤務を離れた方が、家事や子育ての合間に開業するケースもあります。

経営が軌道に乗れば、通いやすい立地でテナントを借りることもできます。
スタッフを雇って2号店を任せるなど、規模の拡大も自分の裁量で決められます。

看護師でもエステサロンでできないこと

看護師資格があっても、エステサロンで医療行為を行うことはできません。
看護師が医療行為に関われるのは、医師の指示のもとで行う「診療の補助」に限られます。
医師のいないエステサロンでは、看護師もエステティシャンと同じ立場になります。

美容クリニックでの勤務経験がある方ほど、次の点に注意してください。

医療行為にあたる施術は行えない

エステサロンで行えない代表的な施術は、次のとおりです。

• 毛乳頭などを破壊するレーザー脱毛やニードル脱毛
• 針を使って皮膚に色素を入れるアートメイク
• 酸などの薬剤で表皮を剥離させるケミカルピーリング
• HIFU（高密度焦点式超音波）を照射する施術
• 注射や点滴、医薬品の処方

厚生労働省は2001年の通知で、レーザー脱毛やアートメイクなどを医師法上の医行為と示しました。
2024年6月には、HIFUを用いた施術も医師以外が行えば医師法違反になるとの通知が出ています。
これらは、使う機器が医療用かどうかを問わず対象になる点に注意が必要です。

用いる機器が医療用であるか否かを問わず、HIFUを人体に照射し、細胞に熱凝固（中略）を起こさせ得る行為は、医師が行うのでなければ保健衛生上危害を生ずるおそれのある行為であり、医師免許を有しない者が業として行えば医師法第17条に違反すること。

医師免許を有しない者が行った高密度焦点式超音波を用いた施術について（令和6年6月7日 医政医発0607第1号）

2001年の通知の原文は、医師免許を有しない者による脱毛行為等の取扱いについて（平成13年11月8日 医政医発第105号）で確認できます。

医療用の機器は使用できない

エステサロンで導入できるのは、エステ向けに設計された業務用エステ機器のみです。
美容クリニックで扱っていた医療用の機器は使用できません。
クリニックでの「治療」と、エステサロンでの「施術」は別物だと考えておきましょう。

機器を選ぶ際は、施術内容が医行為にあたらないかをメーカーに確認することが大切です。
機器の種類や選び方は、エステ開業に必要な機器の種類と選び方の記事で解説しています。

医療を思わせる表現で宣伝しない

看護師であることを打ち出す際は、宣伝の表現にも注意が必要です。
「治療」「完治」「医療レベルの効果」といった言葉は、医療行為と誤解されるおそれがあります。
「脂肪が溶ける」「シミが消える」など効果を断定する表現も避けましょう。

伝えるべきなのは、看護師としての知識を活かした丁寧なカウンセリングや衛生管理です。
施術の効果ではなく、安心感を強みとして伝えると誤解を招きません。

看護師がエステサロン開業する際の注意点

看護師資格は強みになりますが、開業すれば個人事業主として経営の責任を負います。
開業前に押さえておきたい注意点は、次の3つです。

• 勤務先の副業規定を確認する
• 経営・集客のノウハウが必要
• 軌道に乗るまでは収益性が低い

それぞれの対策とあわせて確認しましょう。

勤務先の副業規定を確認する

看護師を続けながら副業で開業する場合は、まず勤務先の就業規則を確認してください。
民間の病院やクリニックでは、副業を許可制や届出制にしているところがあります。
無断で副業を始めると、トラブルに発展するおそれがあります。

国公立病院に勤める看護師は公務員にあたり、法律で兼業が制限されています。
国家公務員は国家公務員法第103条と第104条、地方公務員は地方公務員法第38条が根拠です。
許可なく自分でサロンを経営することは原則としてできません。
副業での開業を考えるなら、退職のタイミングも含めて計画を立てましょう。

経営・集客のノウハウが必要

看護師の資格だけで、エステサロン経営を成功させるのは難しいです。
お客様を集め、経費と利益のバランスを考えながら売上を伸ばす経営の知識が欠かせません。

高性能なエステ機器を導入し、人通りの多い立地に出店しても、知られていなければ予約は入りません。
質の高い施術に加えて、サロンを知ってもらい来店につなげるマーケティングの知識も必要です。
具体的な集客方法は、エステサロンの集客方法とアイデア6選の記事を参考にしてください。

軌道に乗るまでは収益性が低い

エステサロンは、開業してすぐに利益が出るわけではありません。
集客の仕組みができ、リピーターが定着するまでは売上が安定しにくいからです。
オープン直後は予約がほとんど入らず、オーナーの収入が残らない月もあります。

開業直後は、看護師の資格を活かしてスポットやパートで働き、生活費を確保する方法も検討しましょう。
看護師は短時間や単発の求人も多く、収入の柱を残しやすい職種です。
経営が軌道に乗り、スタッフに施術を任せられれば、オーナー業に専念する道も開けます。

看護師がエステサロン開業するまでの流れ6ステップ

看護師がエステサロンを開業するまでの流れは、次の6ステップです。

1. 事業計画を立てる
2. 開業方法を決める
3. 開業資金を用意する
4. 備品・エステ機器を用意する
5. 開業届などの手続きを済ませる
6. 集客の仕組みを作る

各ステップでやるべきことを解説します。
準備に抜け漏れがないか確認したい方は、エステサロン開業に必要なもの一覧もあわせてご覧ください。

事業計画を立てる

最初に取り組むべきなのが事業計画です。
事業計画とは、どんなサービスを誰に提供し、どのくらいの売上を目指すのかをまとめた計画を指します。
計画を固めておけば、開業後もコンセプトがぶれずに経営を続けられます。

看護師が事業計画で決めておきたい項目は、次のとおりです。

• ターゲットとなるお客様の年代や悩み
• 看護師の経験をどう打ち出すか
• メニューと料金
• 月の目標売上と必要な来店数
• 副業で始めるか、退職して始めるか

事業計画は、第三者に見せられる「事業計画書」にまとめておきましょう。
日本政策金融公庫などから創業融資を受ける際に、提出を求められるからです。

開業方法を決める

次に、どの形態でサロンを開くかを決めます。
主な開業方法は、次の5つです。

• 自宅サロン：自宅の一室を使う。初期費用を最も抑えやすい
• レンタルサロン：時間単位でスペースを借りる。副業向き
• 出張サロン：お客様の自宅などを訪問する。店舗が不要
• マンションサロン：SOHO可の物件を借りる。生活空間と分けられる
• テナントサロン：店舗物件を借りる。集客力は高いが費用も大きい

開業方法によって、必要な資金や契約手続きは大きく変わります。
テナントを借りて内装工事から行う場合は、約300万〜600万円の開業資金がかかることもあります。
看護師を続けながら始めるなら、自宅サロンやレンタルサロンから試すのが現実的です。

開業資金を用意する

開業資金は、自己資金に加えて金融機関からの融資で用意するのが一般的です。
開業資金の目安は、自宅サロンで20万〜30万円、テナントサロンで300万〜600万円です。
業務用エステ機器を導入する場合は、別途機器の費用がかかります。

開業資金の主な内訳は、次のとおりです。

• 内装工事・リフォーム費用
• テナントの賃料・保証金
• 業務用エステ機器・備品の購入費
• 広告・ホームページ制作費

資金が足りないと、開業後に気持ちの余裕がなくなります。
開業後6か月〜1年分の運転資金と生活費も含めて準備しておくと安心です。
開業時に使える制度は、エステサロンの開業や経営に使える補助金・助成金制度の記事で紹介しています。

備品・エステ機器を用意する

エステサロンには、ベッドやタオルなどの備品と、施術に使う業務用エステ機器が必要です。
自宅サロンでは家にある物も使えますが、生活感が出ない空間づくりを意識しましょう。

業務用エステ機器は、1台あたり100万〜500万円が相場です。
開業時に現金で一括購入するのは負担が大きいでしょう。
メーカーによっては月額払いやレンタルに対応しているため、初期費用を抑えたい方は検討してください。

開業届などの手続きを済ませる

個人でサロンを開業したら、税務署に開業届を提出します。
提出期限は、事業を始めた日から1か月以内です。
青色申告で節税したい場合は、青色申告承認申請書も一緒に提出しましょう。
開業届の書き方は、エステサロンの開業届の書き方と提出方法の記事で解説しています。

一般的なエステサロンは、保健所への届け出が不要です。
ただし、まつげエクステなど美容師免許が必要なメニューを扱う場合は、美容所の登録が必要になります。
詳しくはエステサロン開業に保健所の届け出は必要かを解説した記事をご覧ください。

回数券やコース契約を販売する場合は、特定商取引法にも注意が必要です。
期間が1か月を超え、金額が5万円を超えるエステの契約は「特定継続的役務提供」にあたります。
契約書面の交付やクーリング・オフへの対応が義務付けられています。
詳しくは消費者庁 特定商取引法ガイド「特定継続的役務提供」で確認できます。
あわせて、施術前に体調を確認するエステの同意書も用意しておくと安心です。

集客の仕組みを作る

集客の仕組みづくりは、サロンのオープン前から始めましょう。
集客の仕組みとは、お客様がサロンを知ってから予約するまでの流れを用意しておくことです。
たとえば、SNSで看護師としての美容知識を発信し、LINE公式アカウントに登録してもらいます。
そこで信頼関係を築き、LINEから予約してもらう流れが代表例です。

エステサロンの開業では、集客がうまくいかず売上が伸びないことが大きな課題です。
開業前からフォロワーや見込み客を集めておけば、開業初月から予約を受け付けられます。

看護師のエステサロン開業に関するよくある質問

看護師の方からよく寄せられる質問をまとめました。

エステサロンの開業に看護師資格は必要ですか？

必要ありません。
エステサロンの開業に必須の国家資格はなく、資格がなくても開業できます。
看護師資格は、開業の条件ではなく差別化の強みとして活かすものです。

看護師がいればエステサロンで医療脱毛はできますか？

できません。
看護師が医療行為に関われるのは、医師の指示のもとで行う場合に限られます。
医師のいないエステサロンでは、看護師がいても医療脱毛やHIFU施術は行えません。

看護師を続けながら副業で開業できますか？

勤務先が副業を認めていれば可能です。
まずは就業規則で、副業が禁止されていないか、許可や届出が必要かを確認しましょう。
国公立病院の看護師は公務員にあたるため、許可なくサロンを経営することは原則できません。

看護師がエステサロンを開業する費用はどのくらいですか？

開業方法によって大きく異なります。
目安は、自宅サロンで20万〜30万円、テナントサロンで300万〜600万円です。
業務用エステ機器を導入する場合は、1台あたり100万〜500万円が別途かかります。

まとめ

看護師のエステサロン開業は、医療の知識と接客経験を差別化に活かせる独立方法です。
副業として小さく始められ、働く時間や場所も自分で決められます。

一方で、看護師資格があってもエステサロンでは医療行為ができません。
勤務先の副業規定の確認や、経営・集客の知識の習得も欠かせません。
本記事で紹介した6ステップを参考に、看護師としての経験を活かしたサロンづくりを進めてください。

なお、エステサロン開業に不安や悩みがある看護師の方は、株式会社b-modelsにご相談ください。
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