エステサロン開業に必要なもの一覧｜備品チェックリストと開業資金・手続きを解説

「エステサロンを開業したいけれど、何を揃えればいいかわからない」
「備品はどこまで用意すべき？費用はいくらかかる？」
開業準備を進める中で、このような不安を持つ方は少なくありません。

結論から言うと、エステサロン開業に必要なものは「物件」「設備・備品」「開業資金」「手続き」の4つです。
備品は最初から完璧に揃える必要はありません。
施術に欠かせないものを優先し、営業しながら買い足すのが失敗しないコツです。

本記事では、業務用エステ機器メーカーのb-models（ビーモデル）が、開業に必要なものをチェックリスト形式で解説します。
全国300件以上の多店舗展開サロンのノウハウをもとに、次の内容をまとめました。

• 開業に必要なもの4カテゴリの全体像と費用目安（一覧表）
• 設備・備品のチェックリスト
• 自宅・マンション・テナント・出張の物件タイプ別に必要なもの
• 開業資金の内訳と、足りないときの補助金・助成金
• 開業届・青色申告・保健所など必要な手続き

機器選びや開業準備をプロに相談したい方は、資料請求・デモ体験のお申し込みページからお気軽にご相談ください。

エステサロン開業に必要なものは「物件・設備備品・開業資金・手続き」の4つ

エステサロン開業に必要なものは、次の4つのカテゴリに分けられます。
まずは全体像と費用の目安を押さえておきましょう。

カテゴリ	主な中身	費用の目安
物件	施術室・待合室、賃料・保証金、内装工事	自宅なら0円〜、テナントは数百万円になることも
設備・備品	業務用エステ機器、ベッド、ワゴン、タオル・消耗品	機器を除く備品で数万〜20万円程度
開業資金	物件費・機器代・備品代・広告宣伝費の合計	約50万〜600万円
手続き	開業届、青色申告承認申請書、必要に応じて保健所への届出	届出自体は原則無料

費用の差が最も大きいのは「物件」と「業務用エステ機器」です。
自宅サロンで機器をレンタルにすれば、初期費用を数十万円台に抑えることも可能です。
次の章から、カテゴリごとに必要なものを具体的に解説します。

【チェックリスト】エステサロン開業に必要な設備・備品

設備・備品は、用途別に次の6グループで考えると漏れがなくなります。

• 業務用エステ機器・ベッドなどの大型備品
• タオル・化粧品などの消耗品
• カウンセリング・同意書などの書類
• 予約・会計・集客のためのツール
• スタッフが使用する備品
• 待合室・空間づくりのアイテム

優先度は上から順に高くなります。
開業日までに必須なのは上の4つです。
残りは営業しながら揃えても問題ありません。

業務用エステ機器・ベッドなどの大型備品

初期費用の大部分を占めるのが大型備品です。
主に次のものが必要になります。

• 業務用エステ機器
• 施術用ベッド（電動・折りたたみなど）
• ワゴン・スツール
• タオルウォーマー・タオルクーラー
• 鏡・ドレッサー（フェイシャルメニューの場合）
• 事務用デスク・収納キャビネット

業務用エステ機器は、本体価格だけで約100万〜500万円が相場です。
機器を導入すると提供できるメニューが増え、客単価の向上や施術時間の安定につながります。
価格だけで選ばず、提供したいメニューと保証・サポート体制から選ぶことが大切です。

開業時に揃えたい機器の種類は、エステ開業に必要な機器の種類と選び方で詳しく解説しています。
機種ごとの比較は業務用エステ機器の選び方と種類別おすすめ機器や、業務用痩身機器・痩身マシンのオススメ30選も参考にしてください。

タオル・化粧品などの消耗品

消耗品は毎月のランニングコストになるため、単価と仕入れ先を開業前に決めておきましょう。

• バスタオル・フェイスタオル（1日の施術数×2〜3セットが目安）
• シーツ・ベッドカバー・使い捨てペーパーシーツ
• オイル・ジェル・クレンジングなどの施術用化粧品
• ペーパーショーツ・ガウン・スリッパ
• コットン・ガーゼ・ヘアバンド
• 消毒用アルコール・除菌シート
• お客様用のカップ・飲み物

必要な化粧品は、痩身・脱毛・フェイシャルなど提供メニューによって変わります。
開業時は最低限の量で始め、よく出るメニューに合わせて買い足すのがおすすめです。
業務用化粧品の仕入れ方法はエステ商材のおすすめと卸・仕入れガイドで比較しています。
b-modelsでもサロン向けのエステ商材を取り扱っています。

カウンセリングシート・同意書などの書類

見落としがちですが、書類はトラブル防止のために開業日までに必ず用意します。

• カウンセリングシート（体調・既往歴・アレルギーの確認）
• 施術同意書
• 顧客カルテ（施術内容・使用機器の記録）
• メニュー表・料金表
• 領収書・契約書（回数券やコース契約を扱う場合）

同意書の作り方はエステの同意書は必要？免責同意書の作成方法で解説しています。
メニュー表はエステサロン向けメニュー表・料金表の作り方の無料テンプレートも活用できます。

なお、期間が1ヶ月を超え金額が5万円を超えるエステのコース契約は、特定商取引法の「特定継続的役務提供」にあたります。
この場合は契約書面の交付やクーリング・オフへの対応が必要です。

「特定継続的役務提供」とは、政令で定める「特定継続的役務」を、一定期間を超える期間にわたり、一定金額を超える対価を受け取って提供することです。（エステティックは期間1ヶ月超・金額5万円超が対象）

消費者庁 特定商取引法ガイド「特定継続的役務提供」

予約・会計・集客のためのツール

お客様を集めて会計するまでの仕組みも、開業に必要なものの一つです。

• 予約管理システム・予約受付用のLINE公式アカウント
• タブレット・POSレジアプリ
• キャッシュレス決済端末
• InstagramなどのSNSアカウント・ホームページ
• ショップカード・看板

予約管理やPOSレジは月額無料のプランから始められるサービスもあります。
集客サイトの選び方はエステサロンにおすすめの集客サイト・アプリ10個を参考にしてください。
自宅サロンの場合は自宅サロンにおすすめの看板も役立ちます。

スタッフが使用する備品

スタッフを雇用する場合は、次の備品も必要です。

• 制服・ユニフォーム
• 使い捨てマスク・グローブ
• 掃除用具・洗濯用品
• 休憩室用のテーブル・椅子

開業時は最低限だけ揃え、スタッフの要望を聞きながら追加すると無駄がありません。
1人で開業する場合も、清潔感のあるユニフォームは用意しておきましょう。
選び方は自宅サロンで着たいユニフォーム9選で紹介しています。

待合室・空間づくりのアイテム

リラックスできる空間づくりのために、次のアイテムがあるとなお良いでしょう。

• オーディオ機器・BGM
• 間接照明・アロマディフューザー
• 雑誌・タブレット
• インテリア雑貨・観葉植物

完全予約制でない場合は、待合時間の快適さが満足度に直結します。
BGMを店内で流す場合は、著作権の利用許諾に対応したサービスを選びましょう。
内装のポイントはエステサロンの内装をおしゃれにするコツで解説しています。

物件タイプ別｜エステサロン開業に必要なもの

物件のタイプによって、必要なものと初期費用は大きく変わります。
主な違いは次のとおりです。

物件タイプ	初期費用	必要なもの	注意点
自宅サロン	最も安い	施術室、お客様用トイレ・駐車場	生活感・生活音の対策
マンションサロン	中程度	商用利用可の物件、敷金・礼金	居住用物件での無断営業は契約違反
テナントサロン	最も高い	保証金、内装工事、審査書類	保証金が高額、競合調査が必須
出張サロン	安い	移動手段、持ち運べる機材	認知を広げる集客施策が必要

自宅サロン開業の場合：生活感を消す施術室づくりが必要

自宅サロンで必要なものは次のとおりです。

• 落ち着いてリラックスできる施術室・待合スペース
• お客様用のお手洗い・駐車場
• リフォームする場合は内装工事費

賃料や保証金が不要なため、初期費用を大幅に抑えられます。
一方で生活感が強いと、お客様がリラックスできず満足度が下がります。
家族の生活動線と分ける間仕切りや、防音対策を検討しましょう。
部屋のレイアウトは自宅サロンの間取り例が参考になります。

マンションサロン開業の場合：「商用利用可」の物件が必要

賃貸マンションで開業する場合に必要なものは次のとおりです。

• 「事務所（SOHO）可」「商用利用可」の物件
• 家賃・敷金・礼金・仲介手数料などの初期費用
• リフォームする場合は内装工事費
• お客様用の駐車場

テナントより初期費用を抑えられるのがメリットです。
ただし居住用の物件で無断で営業すると、契約違反として退去を求められるおそれがあります。
必ず契約前に、商用利用が可能か管理会社へ確認しましょう。
詳しくはマンションでエステサロンを開業するメリットとデメリットで解説しています。

テナントサロン開業の場合：保証金と内装工事費の準備が必要

テナントで開業する場合に必要なものは次のとおりです。

• 契約申込書・審査書類
• 賃料・保証金・仲介手数料などの初期費用
• 内装工事費
• お客様用の駐車場

テナントは賃料が高く、保証金は賃料の6ヶ月分以上になることもあります。
その分、人通りの多いエリアに出店でき、集客しやすいのが強みです。
居抜き物件を選べば、内装工事費を抑えられる場合があります。
同じビルや近隣の競合サロンは、契約前に必ず調査しましょう。

出張サロン開業の場合：移動手段と持ち運べる機材が必要

出張サロンで必要なものは次のとおりです。

• お客様の自宅やホテルへ訪問するための車
• 折りたたみベッドなど持ち運べる機材
• 認知を広げるための広告・宣伝費

物件の取得費がかからず、最も低コストで始められる開業スタイルです。
ただし大型のエステ機器は持ち運びにくく、手技の技術力が満足度を左右します。
店舗がない分、SNSやWebでの集客にも力を入れる必要があります。

エステサロン開業資金の目安は約50万〜600万円

エステサロンの開業資金は、約50万〜600万円が目安です。
金額の幅が大きいのは、物件タイプと機器の導入方法で費用が大きく変わるためです。
内訳は次の4つに分けられます。

• 物件の初期費用・家賃
• 業務用エステ機器の導入費用
• 設備・備品の購入費用
• 宣伝・集客にかかる費用

開業資金の詳しいシミュレーションはエステサロンの開業資金はいくら？で紹介しています。

物件の初期費用・家賃

自宅サロンや出張サロン以外では、物件の初期費用と毎月の家賃がかかります。
テナントは賃貸マンションより高額になりやすく、契約時にまとまった金額が必要です。
内装をリフォームする場合は、別途内装工事費も発生します。
居抜き物件なら工事費を抑えられるため、積極的に検討しましょう。

業務用エステ機器の導入費用

業務用エステ機器は、1台あたり約100万〜500万円が目安です。
一括購入が難しい場合は、レンタル・リース・分割払いを選べます。

• 一括購入：総支払額を抑えやすいが、初期費用が大きい
• レンタル：初期費用を抑えて始められ、メニューの反応を見てから判断できる
• リース・分割払い：月々の支払いを売上の範囲に収めやすい
• 中古購入：本体は安いが、保証やメーカーサポートを受けられない場合がある

中古品は故障時の修理対応や消耗パーツの供給で困るケースがあり、慎重な判断が必要です。
初期費用を抑えたい場合は、保証付きのレンタルから始める方法もあります。
比較の詳細は業務用エステ機器のレンタルはお得か？と業務用エステ機器は中古品でも良い？で解説しています。

設備・備品の購入費用

エステ機器を除く設備・備品は、数万〜20万円程度が目安です。
電動ベッドや複数台のタブレットを導入すると、費用は高くなります。
消耗品をまとめて仕入れる場合は、卸業者に割引の相談をしてみましょう。

宣伝・集客にかかる費用

広告宣伝費は、数万〜200万円程度と幅があります。
InstagramやX（旧Twitter）、YouTubeなどのSNSを活用すれば、費用を抑えて集客できます。
開業直後は、地域を絞ったチラシや集客サイトの低価格プランなど、小さく始めるのが安全です。

開業資金が足りないときは補助金・助成金を検討しよう

自己資金だけで足りない場合は、国や自治体の補助金・助成金を利用できる場合があります。
原則として返済不要のため、融資より負担を抑えて資金を確保できます。
エステサロンが対象になりうる主な制度は次のとおりです。

• 小規模事業者持続化補助金：販路開拓のための広告・チラシ・Webサイト制作など
• デジタル化・AI導入補助金（旧IT導入補助金）：予約管理システムや会計ソフトなどの導入
• キャリアアップ助成金：パート・アルバイトの正社員化など（スタッフを雇用する場合）
• 人材開発支援助成金：スタッフの研修・教育（スタッフを雇用する場合）
• 自治体独自の創業補助金：都道府県・市区町村ごとに実施

補助金は原則として後払いで、公募期間や要件は年度ごとに変わります。
申請前に必ず各制度の公式サイトで最新の公募要領を確認しましょう。
制度ごとの対象経費や申請方法はエステサロンの開業や経営に使える補助金・助成金制度で詳しく解説しています。

エステサロン開業に必要な手続き：開業届・青色申告・保健所

個人でエステサロンを開業する場合、税務署への届出が必要です。
主な手続きは次の3つです。

手続き	提出先	期限
個人事業の開業届出書（開業届）	税務署	開業日から1ヶ月以内
所得税の青色申告承認申請書	税務署	開業日から2ヶ月以内（1月1日〜15日開業はその年の3月15日まで）
美容所の開設届	保健所	まつ毛エクステンションなど「美容」にあたる施術を行う場合のみ

青色申告承認申請書を開業届とセットで出すと、確定申告で最大65万円の青色申告特別控除を受けられる可能性があります。
特別な事情がなければ、2つを同時に提出しましょう。
開業届の書き方はエステサロンの開業届は必要？書き方・提出方法で解説しています。

提出期限や様式は、国税庁「個人事業の開業届出・廃業届出等手続」で確認できます。

一般的なフェイシャル・痩身・ボディケアのみを行うエステサロンは、保健所への届出は原則不要です。
ただし、まつ毛エクステンションなど美容師法の「美容」にあたる施術は、美容師免許と美容所の届出が必要です。
該当するか迷う場合は、エステサロン開業時に保健所への届け出は必要？を確認し、管轄の保健所に相談しましょう。

開業準備でよくある「必要なもの」選びの失敗と対策

開業準備では、備品や機器の選び方で後悔するケースが少なくありません。
よくある失敗は次の3つです。

• 本体価格の安さだけで機器を選ぶ
• 最初から備品を揃えすぎて運転資金が不足する
• 集客の準備を後回しにする

本体価格の安さだけで機器を選ぶ

業務用エステ機器は、購入後の保証・修理・消耗パーツの費用まで含めて比較することが大切です。
故障で施術できない期間が続くと、予約のキャンセルや客離れにつながります。
導入前に、保証期間・代替機の有無・修理の対応スピードを必ず確認しましょう。
b-modelsの保証内容は保証・アフターフォローのページで公開しています。

最初から備品を揃えすぎて運転資金が不足する

開業後すぐに売上が安定するとは限りません。
家賃や消耗品代など、数ヶ月分の運転資金は手元に残しておきましょう。
備品は「開業日までに必須」なものに絞り、残りは売上を見ながら追加するのが安全です。

集客の準備を後回しにする

備品が揃っても、お客様が来なければ売上は生まれません。
SNSアカウントや集客サイトへの掲載は、開業の1〜2ヶ月前から準備を始めましょう。
開業準備の全体スケジュールはエステサロン開業準備の手順6ステップで確認できます。

エステサロン開業に必要なものに関するよくある質問

Q. 自宅サロンなら最低限いくらで開業できますか？

エステ機器を使わず手技のみで始める場合、ベッドや消耗品などの備品代として数万〜20万円程度が目安です。
業務用エステ機器を導入する場合は、購入なら100万円以上、レンタルなら月額費用が加わります。

Q. 業務用エステ機器は開業時に必ず必要ですか？

必須ではありません。
ただし機器があると提供できるメニューが広がり、施術の品質も安定させやすくなります。
他店との差別化や客単価の向上を目指すなら、開業時から導入を検討する価値があります。

Q. エステサロンの開業に資格は必要ですか？

エステティシャンに国家資格はなく、資格がなくても開業できます。
ただし、まつ毛エクステンションなど美容師法の対象となる施術には美容師免許が必要です。
民間資格は、技術の証明やお客様の安心材料として役立ちます。

初めてのエステサロン開業は開業支援サービスの活用もおすすめ

初めての開業では、必要なものを調べるだけでも一苦労です。
そこでおすすめなのが、開業・経営支援サービスの活用です。
専門家のアドバイスを受けながら進めることで、無駄な出費や失敗のリスクを抑えられます。

b-modelsは「マシンを売らないメーカー」として、業務用エステ機器の提案とあわせて開業・経営をサポートしています。
過去5年以上、全国300件以上の多店舗展開サロンで培ったノウハウをもとに、次の支援を行っています。

• 立地選定や内装・設備投資のアドバイス
• 初期費用・広告費用などのコスト最適化
• 集客メニュー・メディア戦略の作成代行
• カウンセリング・販売研修ツールの提供

「何から揃えればいいかわからない」という段階でも、お気軽にご相談ください。

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まとめ：必要なものは優先順位をつけて揃えよう

エステサロン開業に必要なものは、「物件」「設備・備品」「開業資金」「手続き」の4つです。
最後に、ポイントを振り返ります。

• 備品は「開業日までに必須なもの」から揃え、残りは営業しながら追加する
• 開業資金は約50万〜600万円が目安で、物件タイプと機器の導入方法で大きく変わる
• 資金が足りない場合は、機器のレンタルや補助金・助成金を検討する
• 開業届は開業日から1ヶ月以内、青色申告承認申請書とセットで提出する

開業準備や機器選びについて相談したい方は、b-modelsにお問い合わせください。
業務用エステ機器の提案から資金計画・メニュー作り・集客代行まで、ワンストップでサポートします。
まずは資料請求やデモ体験で、実際の機器をお試しください。

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