「エステサロン開業のために何を準備すればいいかわからない」
独立開業を検討中のエステティシャンの方や、開業準備中の経営者様にこのようなお悩みは多いのではないでしょうか。
エステサロンをスムーズに開業し安定した経営を続けるためには、開業前の入念な準備が不可欠です。計画を練らずに安易に開業してしまうと利益を出すのが難しくなり、失敗する確率も高くなってしまいます。
そこで、この記事ではエステサロン開業のために準備すべきことを6ステップでご紹介します。
エステサロン開業に必要な資金や設備、資格まですべてお分かりいただける内容です。さらにエステサロン開業準備の注意点もご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。
エステサロン開業準備の手順 6ステップを解説
エステサロン開業を成功させるために準備すべきことは以下の6ステップです。
- エステサロンのコンセプトを設定する
- 物件や業務用エステ機器の選定をする
- 開業資金を調達する
- エステサロン開業に必要な設備や備品を揃える
- 広告を出稿する
- 開業届を提出する
①エステサロンのコンセプトを設定する
コンセプトがしっかりと設定されていると開業準備時のさまざまな意思決定をスムーズに行えます。サロンにあった最適な集客方法を選べるため、戦略的なエステサロン経営を実現できるでしょう。
コンセプトを明確にするためには「経営理念」「ターゲット層」「サロンの強み」の3つの軸を考える必要があります。
| コンセプト設定に必要な3つの軸 | 設定例 |
| 経営理念 |
|
| ターゲット層 |
|
| サロンの強み |
|
まずはこれらの軸を決めることで、ブレのないコンセプトを設定できます。
②物件や業務用エステ機器の選定をする
サロンの店舗となる物件や、導入する業務用エステ機器を選定します。
設定したコンセプトに沿ってターゲットとなるお客様を集客しやすい場所や、お客様の悩みを解決する方法を考えるのが大切です。
コンセプトに合わせた物件や業務用エステ機器の選び方をご紹介します。
物件の選び方
エステサロンの店舗となる物件は「自宅サロン」「賃貸マンション」「テナント」の3種類です。物件ごとの特徴を理解し、サロンに合う物件を選びましょう。
| 物件 | 特徴 |
| 自宅サロン | 自宅の一室を店舗として利用する方法。
土地代や物件代がかからず、開業・経営費を削減できる。 |
| 賃貸マンション | マンションの一室を借りて店舗とする方法。
開業時に賃料・敷金・礼金・リフォーム費用などが必要。 |
| テナント | ビルや商業施設のテナントを借りて店舗とする方法。
賃料・敷金・礼金・リフォーム費用に加え、保証料・スタッフ雇用料などが必要。 |
一般的にお客様が無理せずお店に通える距離は、店舗から半径500m程度といわれており、この範囲を商圏エリアといいます。
この商圏エリアにターゲット層となるお客様の自宅や職場があることを確認しましょう。
たとえばオフィス街が近くにあれば「仕事が忙しく疲れを解消したい」お客様の集客がしやすいでしょう。
大型の商業施設やランチ時間の飲食店に実際に足を運んで客層を確認するのも効果的です。
また店舗を持たずにお客様の自宅や外泊先のホテルなどに出向いてエステを行う「出張サービス」の選択肢もあります。
業務用エステ機器の選び方
業務用エステ機器は以下の3種類に分類できます。
- 痩身機器
- 脱毛機
- 美顔器
ターゲットに設定したお客様の悩みを解決するためには、どんなメニューや機器が必要かを考えて選びましょう。
たとえば「ほうれい線が気になるけど手術は嫌な方」がターゲットの場合、美顔器の「ハイフ」を導入するのがおすすめ。超音波を当てることで肌を切らずに内側からリフトアップ効果が期待できます。
また本体価格や初期費用だけで購入を決めるのではなく、費用対効果や保証内容などを比較したうえで選定しましょう。
業務用エステ機器の選び方は下記の記事でも解説しています。
関連記事：エステ開業に必要な機器の種類と選び方｜開業資金を抑える方法と購入時の注意点も
関連記事：業務用脱毛機器の種類と選び方｜おすすめマシン7選を比較表で紹介
③エステサロンの開業資金を調達する
開業に必要な資金が決まれば、借入が必要かどうかを検討しましょう。
エステサロン開業に必要な資金と、資金の調達方法を詳しく紹介します。
エステサロン開業に必要な資金
それぞれの物件における開業資金の目安（マシンを導入しない場合）は以下のとおりです。
| 開業物件 | 開業資金の目安 |
| 自宅サロン | 50万円〜110万円 |
| 賃貸マンション | 110万円〜300万円 |
| テナント | 420万円〜600万円 |
| 出張エステ | 10万円〜50万円 |
開業資金の内訳について詳しくは下記の記事をご覧ください。
関連記事：エステサロン開業に必要な資金はいくら？物件別の費用内訳と安く開業する方法
業務用エステ機器の種類と相場
エステサロンの業務用エステ機器の種類と相場は以下のとおりです。
| 業務用エステ機器の種類 | 費用相場 |
| 痩身機器 | 60～300万円 |
| 脱毛機 | 150～400万円 |
| 美顔器 | 80～400万円 |
エステ機器導入の費用を抑えたい場合はリース契約を利用するのも一策。リース会社によっては最新モデルを導入できる場合もあります。
エステサロン開業で融資を受ける方法
自己資金での開業資金調達が難しい場合は融資を受ける必要があります。
エステサロン開業で主に利用される金融機関は以下の3つです。
- 日本政策金融公庫
- 信用保証協会（制度融資）
- 銀行
上記の金融機関から融資を受ける際には、事業内容や戦略、利益の見込みを説明するための書類である「事業計画書」の作成が必要です。
事業計画書の内容でもっとも力を入れるべきなのが「どうやって返済するか」を明確に説明すること。
上記の金融機関は事業計画書から貸したお金が返ってくるのかを判断するため、事業計画書の内容は融資の可否に大きく影響します。
どんなコンセプトで事業を行い、どうやって利益を上げるのか、成長の見込みはあるのか、具体的な数字をあげながら分かりやすく説明しましょう。
エステサロン開業で使える補助金・助成金
「多額の融資を受けると開業後の返済が不安」という方も多いでしょう。
エステサロン開業の資金調達には、行政が開業時の設備投資や人材雇用などをサポートしてくれる制度である助成金・補助金を活用するのがおすすめです。助成金・補助金は原則返済が必要ありません。
エステサロン開業・経営で使える補助金・助成金は以下の6つです。
- 地域雇用開発助成金
- 人材開発支援助成金
- キャリアアップ助成金
- 小規模事業者持続化補助金
- IT導入補助金
- ものづくり補助金
各助成金・補助金の詳細や申請方法は下記の記事をご覧ください。
関連記事：【2022年最新】エステサロン開業で使える助成金と補助金｜違いや申請方法も紹介
④エステサロン開業に必要な備品や消耗品を揃える
開業資金調達の目処が立ったら、開業に必要な備品や消耗品を揃えます。
エステサロン開業に必要なものの一例を下記にまとめました。
| 施術に必要な備品 | 施術ベッド・ワゴン・チェア・タオル・シーツ・使い捨てショーツ・オイル類・シェイバー・化粧備品（化粧水・メイク道具・コーム）・手鏡など |
| 店内環境を作るための備品 | ロッカー・荷物置きカゴ・ハンガー・テーブル・椅子・ソファ・カップ・おしぼり・タオルスチーマーなど |
| 事務作業・掃除のための備品 | レジ・カウンセリングシート・カルテ・タブレット・領収書・筆記用具・マスク・消毒液・掃除用備品など |
店内で利用する備品や消耗品はサロンのコンセプトやターゲット層のお客様にあったものを選びましょう。こだわりたい物と節約したい物を分類し選定するのをおすすめします。
たとえば「敏感肌やアレルギーでお悩みの方」をターゲットにする場合、「低刺激で肌に優しい化粧品」「アレルギーテストを行っている化粧水」にこだわるべきですね。
⑤広告を出稿する
エステサロンへ集客するためにエステ広告を出稿しましょう。
エステサロン広告の種類を大きく分けると「紙広告」と「Web広告」の2つです。
近年インターネットやスマートフォンの発達でWeb広告が中心となりました。
しかし地域密着型のサロンをコンセプトにするときや、40代以上をターゲット層にするときはWeb広告よりも紙広告が効果的な場合もあります。
エステサロン集客のアイデアや、集客に強い広告の作り方は下記の記事をご覧ください。
関連記事：集客に強いエステサロン広告を作るには？広告ガイドラインや同時に使いたい集客サイトも紹介
関連記事：エステサロンの集客方法・アイデア6選｜具体的な集客ツールやリピーター化の方法も
⑥開業届を提出する
開業のための準備が整ったら、税務署に「開業届」を提出します。
開業届は全国各地の税務署に備えられているほか、国税庁のホームページでダウンロード可能です。
提出時にはマイナンバーカードや免許証、保険証などの本人確認書類を忘れずに持参しましょう。
また開業届の控えは税務署の受領印が押してあるのを確認し、手元に保管してください。開業後補助金の申請時などに必要な場合があります。
エステサロン開業準備の注意点
エステサロン開業準備の際は以下の点に注意しましょう。
- エステサロン開業では保健所に届出が必要なメニューもある
- エステサロン開業に特別な資格は必要ないが、知識や技術は必要
エステサロン開業では保健所に届出が必要なメニューも
まつ毛エクステ、まゆ毛カットなどのメニューを提供する場合、保健所に「美容所開設届書」を届け出る必要があります。フェイシャルケアに特化したサロンも届出が必要な場合も。
自治体によって届出が必要な場合の条件が異なるため、メニューをもとに保健所に相談しましょう。
エステサロン開業に特別な資格は必要ないが、知識や技術は必要
エステサロンを開業するために特別な国家資格は必要ありません。
しかし知識や技術がない状態でエステサロン経営をはじめても、すぐに閉店に追い込まれる可能性が高くなってしまいます。
たとえ資格が不要であっても、他店に負けないほどの知識や技術を習得する努力は必要でしょう。
開業前に知識や技術を学ぶ方法は下記の3つです。
- エステスクールに通う
- セミナーを受講する
- 民間資格を取得する
関連記事：脱毛サロン開業に資格は必要？開業までの流れや費用も紹介！
関連記事：フェイシャルエステ開業に資格は不要！あると有利な3つの資格と働きながら取得する方法
エステサロン開業は綿密な準備が鍵！困ったらプロに相談しよう
エステサロン開業のために準備すべきことを6ステップでご紹介しました。
- エステサロンのコンセプトを設定する
- 物件や業務用エステ機器の選定をする
- 開業資金を調達する
- エステサロン開業に必要な備品や消耗品を揃える
- 広告を出稿する
- 開業届を提出する
エステサロン開業を成功させるには事前の綿密な準備が重要です。
エステサロン開業は特別な資格が必要なく誰でも可能な一方で、開業後3年以内に90％以上の店舗が閉店していると言われています。計画なしに安易に開業してしまうと、利益を出せず失敗してしまう可能性も。
今回ご紹介したエステサロン開業の手順を1つ1つ追って、「サロンのコンセプトの決定」「利益を出す方法を計画」「必要なものを準備」することでエステサロンの成功に繋げていきましょう。
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