エステサロンで利用される業務用のエステ機器は、本体価格が高価で導入コストが膨らみやすいため、分割払いやレンタル・リースプランを利用することが一般的です。中でも「リース契約」は、レンタルプランとの違いがわかりにくく、メリット・デメリットがいまいち分からないという方も多いでしょう。
そこで本記事では、業務用エステ機器の支払い方法の中でもリース契約について詳しく解説します。レンタルやクレジット契約との違いや、リース契約のメリット・デメリットについても紹介しているので、業務用エステ機器の導入を考えている方は、ぜひ最後までご覧ください。
エステ機器のリース契約とは？
業務用エステ機器の支払い方法の一つとして使われる「リース契約」とは、一旦商品をリース会社が購入し、リース会社から商品を借りる代わりにリース料を支払う契約のことを指します。エステサロンの経営者は、リース会社からエステ機器を借りている状態なので、マシンはお店の資産にはなりません。
しかしまとまった初期費用は不要で、月々のリース料に分割して支払えることから、レンタル契約やクレジット契約と並びよく使われています。毎月のリース料には、業務用エステ機器の本体価格に加え、リース会社に支払う金利・手数料・固定資産税などが含まれるため、現金で一括購入する場合と比べるとやや割高となります。
エステ機器の導入に必要な費用について
金利や手数料でやや割高となってしまうにも関わらず、リース契約を結ぶサロンオーナー様が多い理由として、エステ機器の本体価格が高額である点が挙げられます。エステサロンで使われる業務用エステ機器は、痩身機器やフェイシャル機器、脱毛機器などを含め、1台あたり100万円〜500万円が相場です。
設備投資としてはかなり高額で、個人サロンや小規模サロンでは、1台分の本体価格を支払うだけでも、サロン経営に大きな負担となります。大規模なサロンでも、複数台まとめて一括購入で導入すると、キャッシュフローが悪化する可能性が高いです。そのため大半のエステサロンでは、リース契約やレンタル・クレジット契約を選び、初期費用を抑えて最新のエステ機器を導入するケースが多くなっています。
なお、業務用エステ機器の導入費用や選び方について詳しく知りたい方は、下記の記事も参考にしてみてください。
エステ機器のリースとレンタル・クレジットとの比較
エステ機器の支払い方法として、現金での一括購入のほかリース・レンタル・クレジットの3つの種類があります。それぞれの支払い方法によって月額料金や借りる期間などが異なるため、ここではリース・レンタルの違い、リース・クレジットの違いについてそれぞれご紹介します。
リース契約とレンタル契約の違い
リース契約とレンタル契約の違いには、エステ機器の所有者の違い、そして契約期間の違いが挙げられます。
リース契約では、エステ機器の所有者はリース会社へと移ります。リース会社がメーカーからマシンを購入し、そのマシンをエステサロンオーナーへと貸し出す形です。
購入するエステ機器はエステサロンオーナーが自由に選ぶことが可能で、リース会社に対して毎月リース料を支払います。リース契約の契約期間は、レンタル契約と比べて長期にわたる傾向があり、原則として中途解約ができない仕組みとなっています。
一方のレンタル契約では、エステ機器の所有者はレンタル会社またはメーカーになります。メーカーが直接レンタルプランを提供する場合には、所有者であるメーカーがエステサロンオーナーに対してエステ機器を貸し出す形です。エステサロンオーナーはメーカーに対し、毎月レンタル料を支払います。
レンタル契約の契約期間は、リース契約と比べて短期となります。プランによっては数ヶ月での中途契約も可能なので、エステ機器をお試し感覚で利用することもできます。ただしレンタル品は新品であるとは限らず、メーカーによっては中古品をレンタルプランで提供していることもあります。
なお、リース・レンタルのいずれの場合でも、所有者はリース会社またはメーカーにあるので、エステサロンオーナーは固定資産税を支払う必要がありません。そのため経理負担は軽減されますが、リース料・レンタル料に税負担分が含まれることが多く、節税になるわけではない点に注意しましょう。
関連記事：業務用脱毛機はレンタルできる？導入のメリット・デメリットを詳しく解説
リース契約とクレジット契約の違い
次に、リース契約とクレジット契約との違いとして、所有者の違いと帳簿上の扱いという観点から解説していきます。リース契約は前述の通り、所有者はリース会社であり、経理処理ではリース料の支払いのみを記帳します。
一方のクレジット契約では、信販会社を間に通すことでエステ機器の購入代金を立て替えてもらい、エステサロンオーナーは信販会社に対して毎月決まった割賦代金を支払います。いわゆる分割払いと同じ仕組みで、任意の分割回数・月額料金でエステ機器を購入できるのが特徴です。
クレジット契約でも、エステ機器の代金を支払い終えるまでは、所有者は信販会社にあります。リース契約と異なるのは、エステ機器の割賦代金を支払い終えると、所有者がエステサロンオーナーに移るという点です。
ただし、税務上はクレジット契約を結んだ時点でエステサロンの資産とみなされ、固定資産税の納付義務が発生するほか、減価償却費の経理処理も必要となります。また、未払いの割賦代金は「借入金」として負債に計上されます。そのため資金調達の際の審査では不利に働く可能性があります。
エステ機器をリース契約するメリット
続いて、エステ機器をリース契約で購入するメリットについて、以下の3点をご紹介していきます。
- 初期費用を抑えてランニングコストを均一化できる
- 減価償却や固定資産税の処理が不要
- 最新機器や高性能な機器が導入しやすい
それぞれ詳しく解説しましょう。
初期費用を抑えてランニングコストを均一化できる
リース契約では、エステ機器の初期費用を抑え、毎月のリース料としてランニングコストを均一化できるメリットがあります。リース料は毎月固定となっており、変動の少ない固定費として計上できるため、資金計画が立てやすくなる利点もあります。
リース契約であれば、まとまった導入コストを用意する必要がなく、毎月のエステサロンの売上から費用を支払うことが可能です。そのため資金に余裕がないエステサロンでも最新のマシンを買うことができます。高性能なマシンを導入し、サロンの訴求力を高めて売上を伸ばすことができれば、サロンとして大きな成長を見込めるでしょう。
減価償却や固定資産税の処理が不要
リース契約は、エステ機器を一括購入した場合やクレジット契約した場合と比べて、減価償却・固定資産税のための経理処理が不要になるメリットもあります。リース契約はエステ機器の所有者がリース会社にあり、エステサロンはマシンを借りている状態のため、経理処理や納税が不要になるためです。
ただし、リース契約が終了した際に所有者がエステサロンに移る場合には、固定資産税の納税が必要になるケースがあります。経理処理の手間を少しでも減らしたいと考えている方は、リース契約の際に帳簿上の扱いや納税に関してしっかりと問い合わせておくと安心です。
最新機器や高性能な機器が導入しやすい
リース契約ではレンタル契約とは異なり、オーナー自身で購入するエステ機器を選べるため、最新機器や高性能な機器など希望に合わせたマシン導入が可能です。レンタル契約の場合には中古品が送られてくるケースもありますが、リース契約では新品のエステ機器を購入するため、その点の心配も不要です。
レンタル契約やクレジット契約の対象になっていないマシンを、リース契約であれば契約できるケースも考えられます。そのため導入したいエステ機器やメーカーがすでに決まっている方にも向いています。
エステ機器をリース契約するデメリット
エステ機器のリース契約で注意したいデメリットとしては、以下の3点が挙げられます。
- エステ機器が資産として残らない
- 金利・手数料が上乗せされている
- 原則として中途解約はできない
これらのポイントも押さえながら、リース契約を検討してみましょう。
エステ機器が資産として残らない
リース契約では、原則としてエステ機器はサロンの資産として残ることはありません。バランスシートにも資産として計上することはなく、リース料は毎月の費用として処理されます。
そのため経理処理がシンプルになるというメリットはあるものの、古くなったマシンを売却して現金化できないデメリットが発生します。廃業する際、使わなくなったエステ機器を売ることも不可能です。
リース契約が終了すると、基本的にはエステ機器をリース会社に返却しなければなりません。長年使い慣れたマシンを手放す必要があり、定期的に買い替える必要が出てくることもデメリットと言えるでしょう。リースを再契約・延長するという手段もありますが、契約条件が見直されて料金も変動することに注意が必要です。
金利・手数料が上乗せされている
エステ機器のリース契約は、一括購入する場合と比べると金利・手数料が上乗せされ、割高になる傾向があります。一般的にリース契約では、本体代金を分割して支払うことで発生する金利や、リース会社に支払う手数料、保険料・メンテナンス費用などが含まれています。これらをトータルしたコストは一括購入するよりも高額となります。
そのため設備投資にかけられる資金が豊富にある場合には、リース契約やレンタル契約を選ぶよりも、一括購入を選んだ方が費用負担を抑えることができます。トータルで見た時のコストを重視するか、導入する際の初期費用を重視するかによって、支払い方法を選ぶと良いでしょう。
原則として中途解約はできない
リース契約は、エステ機器をすでにリース会社が購入していることから、原則として中途解約ができない点にも注意が必要です。廃業するなどのやむを得ない理由で中途解約したい場合にも、解約金が発生してしまいます。
リース契約は長期的な利用を目的とした契約であり、短期的な利用やお試し利用には、レンタル契約の方が適しています。経理処理がシンプルになり、毎月のコスト計算も楽になる一方で、リース契約は途中で止めるのが難しいことを覚えておきましょう。
まとめ
業務用エステ機器の購入の際に使えるリース契約は、リース会社が一度マシンを購入し、そのマシンをエステサロンが借りる形で毎月リース料を払うことを指します。所有者はリース会社となるため、エステサロン側は減価償却費や固定資産税の処理が不要であり、事務負担が軽減されることがメリットとなっています。
また、初期費用を抑えて最新のエステ機器を導入できるため、エステサロンの訴求力を高めたい場合にも適しています。一方でエステ機器がサロンの資産として残らない点や、原則として中途解約ができない点に注意が必要です。本記事で紹介したリース契約のメリット・デメリットを踏まえながら、ご自身のサロンにあったエステ機器選びを進めてみてください。
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